2日前の記事だが、久しぶりに腹が立った、、とまでは言わないが、つっこみどころ満載の記事だった。
細かく見ていく。
まず冒頭、
「固定電話が無い家庭は問題アリ」という意見もあるようなんです。
意見「も」あることを言い始めたら、キリがない。
多分、固定電話がある家庭に問題アリ、という意見も、少数かもしれないが、あるにはあるだろう。
一方、そんなことは全て無視して良いということにはならないので、ここであげられている問題を追っていこう。
朝は皆、自宅にいる”という共通認識があります。固定電話にかければ確実に連絡がとれるという概念から固定電話番号の記載をお願いしています
そんな共通認識がいつ出来たのか知らないし、今や携帯電話の人口カバー率は99%を超えている中で、つながりやすさに差はないのではないだろうか。
携帯電話を他社に乗り換えると割引になるということもあり、頻繁に携帯を買い替える人もいます。その際、逐一番号の変更を学校にきちんと申告しておかないと、いざ使用するときに周囲の親御さんや保育・教育現場に迷惑をかけることになります。
論点がずれている。
それは、携帯番号が変わったことを伝えていないのが悪いのであって、固定電話を引いていないこととは直接関係がない。
「携帯しか記載していない家庭に限って、電話に出ない気がする。連絡網が回るのが遅くなって最後の方の人が“誰が止めてたの?”とグループLINEで来て……ママ友トラブルの原因にもなった」
単なる一つの感想で、取り上げるに値しない。
少なくとも自分の周りでは、固定電話しか持っていない人に連絡がとれなくてトラブルになるケースの方が多い。
第一、そこでLINEを使っているのならば、LINEで連絡網を作ったほうがはるかに早い。
“両方の記載”をお願いされているにも関わらず携帯番号しか用意しないのはおかしい、という声もあります。
なぜ両方の記載をお願いしているか、ということの話をしているのに、ここでこの主張をもってくるのは、順番が反対になっている。
こういった意見もあるということを頭の片隅に置いておきたいところです
全く逆の意見をあることを頭の真ん中に置いて頂きたいところだ。
教育現場では今でもやはり“固定電話”のある家庭とそうでない家庭は信用度が違います
これまた根拠の無い主張だ。
会社を作るのにも今や固定電話は義務ではなくなったというのに、時代錯誤も甚だしい。
これは、平成16年以降の電気通信サービスの契約数の推移だ。
見ての通り、赤の示す固定電話は順調に減っている。
つまり、世の中の需要と合っていないのだ。
連絡網で固定電話と携帯電話番号が求められることには理由があるのです。そして、信頼に大きく関わるというのは昔の風習の名残だったのですね
結局理由はわからないままだ。
昔の風習の名残だったのですね、と言われても、だからそれに従うことが良い、という理屈はない。
連絡手段なんて、便利で安ければ何だって良い。
お金が無い親が教育費を捻出するのに苦労しているのに、少額とはいえ、さらに固定費用がかかることはしたくないのは当たり前だ。
インターネットや携帯の普及率は、いまや固定電話の普及率とほぼ変わらないし、これからは前者が後者を引き離していくことは、上のグラフから考えても目に見えている。
ならば、前者を使った連絡手段を模索するのが当たり前だろう。
過渡期は併用が当たり前だが、それは信頼とはまったく関係がない。
自分の周りで固定電話を引いている人に聞くと、家にかかってくる電話の8割以上はセールス、営業の電話だという。
これだって一部の統計なので一般論とは言えないが、固定電話を引いている人には実感できる統計ではないだろうか。
教育現場は、これからの日本を支えていく人材育成機関だ。
そんなところで働く人が、生徒や保護者に対する信頼度を固定電話の有無で決めるとは、なんとも嘆かわしい。